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「調査のプロがいる会社」――名古屋市立大学・稲垣聡先生に聞く、学術研究を支えるMSSの調査設計・Web調査

「調査のプロがいる会社」――名古屋市立大学・稲垣聡
先生に聞く、学術研究を支えるMSSの調査設計・Web調査

大学や研究機関が学術研究のためにアンケート調査を実施する際、必要なのは対象者を集めて実査を行うことだけではありません。

研究目的に沿った調査設計や、回答者が迷わない調査票の設計、設問の分岐や回答条件の確認など、収集するデータの質を支える細かな設計も重要になります。

株式会社MSSは、名古屋市立大学・稲垣聡先生による学術研究において、調査票の精緻化からWeb調査の実施、データ収集までを支援しました。

今回のWeb調査で収集されたデータを用いた研究は、国際学術誌『Frontiers in Public Health』に掲載されています。

MSSとの最初の接点は、今回の研究より前に実施した、郵送調査とWeb調査を組み合わせた学術研究でした。

そこから継続してMSSへ調査を依頼している理由や、調査会社に求める専門性、研究者と調査会社との関係について、稲垣先生に伺いました。

インタビューにご協力いただいた先生

名古屋市立大学 稲垣 聡先生

稲垣先生は、名古屋市立大学データサイエンス研究科の特任准教授として、健康・医療と情報に関わる研究に取り組まれています。

今回MSSでは、健康管理アプリに対する有用性の評価や、新しいアプリを導入する際の心理的な抵抗感などを明らかにするためのWeb調査を支援しました。

※今回紹介する調査の実施当時、稲垣先生は神戸市看護大学に在籍していました。

健康管理アプリの利用を取り巻く要因を、アンケート調査から捉える

Q

――今回の学術研究について教えてください。

A

【稲垣先生】 健康管理アプリは、日々の健康管理や健康増進を支える手段として期待されています。

一方で、実際に利用を始めることや、継続して使い続けることにはさまざまな課題があります。

今回の研究では、日本国内に居住する18歳以上のスマートフォン利用者を対象にWeb調査を実施し、健康管理アプリに対する有用性の評価や、新しいアプリを導入する際の心理的な抵抗感などを調べました。

さらに、スマートフォンの習熟度や健康状態との関係についても分析しました。

郵送調査とWeb調査の併用。「こういう調査ができるのはMSS」
という信頼

Q

――MSSに調査を依頼するようになったきっかけは何だったのでしょうか。

A

【稲垣先生】 最初のきっかけは、高齢者を対象としたアンケート調査でした。

スマートフォンを持っている方だけでなく、持っていない方も対象にしたかったため、Web調査だけでは難しかったんです。

そこで、郵送調査とWeb調査を組み合わせて実施できる調査会社を探していました。

MSSには、まずWeb上で調査への協力意向がある方を募り、住所を確認したうえで郵送調査につなげる方法を提案してもらいました。

対象者の条件や研究予算もあるなかで、実現できる方法を一緒に考えてもらえたことが信頼につながりました。

今回の調査の流れ(例)

1

Webだけでは難しい対象者

スマートフォンを持っていない方も対象にしたかった

2

郵送調査+Web調査

両方を組み合わせて実施

3

MSSが実現方法を提案

対象者条件や研究予算も踏まえ、実現できる方法を一緒に検討

実査するだけではない。研究者が見落としやすい部分まで調査票を
確認

Q

――今回のWeb調査で、特に印象に残っているMSSの支援はありますか。

A

【稲垣先生】 特に印象に残っているのは、調査票を非常に細かく確認してもらったことです。

設問の分岐やルールアウト、選択肢、回答の流れまで確認してもらい、具体的な修正も提案してもらいました。

研究者自身でも調査票は作りますが、自分たちだけでは見落としてしまう部分があります。

そうした点まで確認してもらい、調査票をより精緻に整えられたことは、とても助かりました。

限られた研究予算のなかで、「できる方法」を一緒に考える

Q

――大学で学術研究を行う際、調査費用も大きな課題になりますか。

A

【稲垣先生】 研究費には当然限りがあります。その予算のなかで、調査や分析、論文作成などに必要な費用を考えなければなりません。

そうしたなかで、必要な条件を踏まえながら、どのような方法なら実現できるのかを一緒に考えてもらえることは、研究者にとってありがたいです。

調査データは学術研究の分析へ。研究成果が国際学術誌に掲載

MSSは今回の学術研究において、調査設計の支援や調査票の精緻化から、Web調査の実施、データ収集までを支援しました。

収集されたデータは、稲垣先生らによる学術研究の分析および論文作成に活用され、その研究成果は国際学術誌『Frontiers in Public Health』に掲載されています。

研究成果
掲載誌
Frontiers in Public Health
論文タイトル
Why health apps fail: the role of smartphone proficiency in mHealth resistance
著者
Satoshi Inagaki, Kenji Kato, Hisafumi Yasuda

「調査のプロがいる会社」。研究者と一緒に調査を精緻化する
パートナー

Q

――最後に、MSSをどのような調査会社だと感じていますか。

A

【稲垣先生】 一言で表すなら、MSSは「調査のプロがいる会社」という認識です。

ただ依頼された調査を受けるだけではなく、調査そのものを精緻化、ポリッシングしてくれる会社だと思っています。

研究者自身が調査について一定の知識を持っていたとしても、一緒に考えながら調査をつくっていけるパートナーだと思います。

大学や研究機関が行う学術研究では、調査対象者の条件や研究予算、調査票の設計など、案件ごとにさまざまな条件があります。

MSSでは、Web調査や郵送調査など、対象者や調査条件に応じた方法を検討し、調査票・調査設計の支援から実査、データ収集まで支援しています。

単にアンケートを実施するだけではなく、研究者とともに調査を精緻化し、実現可能な方法を考える。今回の事例は、MSSの学術研究調査における支援の一例です。